初めてウリセンを使うとき、多くの人が気にするのは「変な店に当たらないか」です。 ただ、雰囲気やキャストの良し悪しは行ってみないと分かりません。 一方で金銭トラブルは、行く前にかなりの確率で回避できます。 この記事は、公式サイトを開いた時点で確認できることに絞ってまとめます。
1. 料金が金額で公開されているか
最初の関門です。当編集部が東京の89店を調べたところ、 公式サイトで金額を公開していたのは86店でした。 残る3店は、公式サイト上で金額を文字で確認できませんでした。
非公開だから悪質、という単純な話ではありません。ただ、公開している店は、その金額に縛られます。 書いてある額と違う請求をすれば、あとから指摘できる材料が残ります。 非公開の店では、その材料が最初からありません。
2. 延長・交通費・個室代が書いてあるか
コース料金だけを載せて付帯費用を書かない店は珍しくありません。 しかし当日の会計で差が出るのはここです。当サイトが延長料金を確認できた44店では、30分あたり3,000円〜6,000円 （中央値6,000円）と、店による幅がそのまま出ます。交通費の基本額は、個室・出張型22店で0円〜1,000円でした。往復1時間以上の出張に1時間あたり1,500円を加算する店や、 所要時間別に4,000円〜12,000円の遠方出張料を設定する店もあります。
詳しくはウリセンの料金は「表示価格」では決まらないで実額を計算しています。表示価格が最安の店が、実際に払う額でも最安とは限りません。
3. キャンセル料の規定があるか
意外に見落とされますが、キャンセル料はトラブルになりやすい項目です。 当サイトの掲載店で、キャンセル料の規定を公式に明記していたのは25店でした。 規定を出している店のなかには、指名日の2週間以内・当月のキャンセルは100%請求という条件を明示しているところもあります。
規定が書いてあること自体は悪いことではなく、むしろ健全です。問題は、 規定を書かないまま当日になって請求されるケースです。予約前に必ず確認してください。
4. 支払い方法に現金以外があるか
当サイトの掲載店でクレジットカードに対応しているのは47店です。 カード決済や事前決済が使える店には、実務的な利点が2つあります。
- 当日に現金を用意して持ち歩かなくて済む
- 支払い記録が残る。金額で揉めたときに、いくら払ったかを客観的に示せます
なお、カード決済に手数料10%を加算すると明記している店もあります。 これも事前に書いてあれば問題ありません。書いていない店で当日加算されるのが問題です。
5. 営業情報が最新かどうか
公式サイトが更新されているかは、店が現に稼働しているかの目安になります。 当日の出勤者を毎日更新している店、予約可能なキャストを日付つきで出している店は、 少なくともサイトが放置されていません。
逆に、案内されている公式ドメインにアクセスできない、 料金ページに古い日付のキャンペーンが残ったまま、といった店は、 掲載されている情報自体が現行のものか確認が必要です。
6. 年齢確認をきちんとしているか
風営法22条により、18歳未満に接客をさせることは禁止されており、 違反は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金の対象です （出典: 風営法における年齢制限の解説）。
利用者側から見ると、年齢確認が形骸化している店は法令遵守の意識が低い可能性があり、 摘発されれば予約自体が飛びます。サイト入口の年齢認証が形だけかどうかまでは分かりませんが、店側が法令に触れる領域をどう扱っているかは、他の面の運営姿勢とも連動します。
7. 店の説明が、自分で確かめられる形になっているか
「No.1」「合格率5%」「口コミ平均4.8」といった表現は、店が自分で言っているだけで、第三者が確認できないことがほとんどです。嘘だと決めつける必要はありませんが、 店選びの決め手にするには弱い材料です。
当サイトはこうした表現を「店舗が公表している特徴」として本文と分けて掲載し、評価点には使っていません。 どの店が何を打ち出していて、公式サイトで何が確認できるかは評判の検証にまとめています。
問い合わせは文字が残る手段で
電話だと言った言わないになります。メール・LINE・予約フォームなど、 やり取りが記録に残る手段で、コース料金・延長料金・交通費・キャンセル料の4つを確認してください。 スクリーンショットを撮っておけば、万一のときの材料になります。
それでもトラブルになったら
料金や契約でもめた場合、店とだけ交渉する必要はありません。公的な窓口があります。
- 消費者ホットライン 188（いやや）｜原則毎日利用可（年末年始・施設点検日を除く）。 お住まいの地域の消費生活センター・消費生活相談窓口を案内してもらえます。 料金の請求や契約に関するトラブルはここが入口です（出典: 消費者庁 消費者ホットライン）。
- 警察相談専用電話 #9110｜脅された、つきまとわれたなど、事件かどうか判断がつかないが警察に相談したいとき。 緊急時は110番です（出典: 警視庁）。
- 法テラス サポートダイヤル 0570-078374｜平日9:00〜21:00／土曜9:00〜17:00。弁護士に相談したいが費用が不安なとき。 収入等の要件を満たせば無料法律相談や弁護士費用の立替を利用できます（出典: 法テラス）。
相談時に効くのは記録です。やり取りのスクリーンショット、 領収書やカード明細、予約時に提示された金額。 これらが残っていれば話が早くなります。
まとめ：行く前に見る7項目
- 料金が金額で公開されているか
- 延長・交通費・個室代が書いてあるか
- キャンセル料の規定があるか
- 支払い方法が書いてあるか。カード払いに手数料が乗るかまで書いてあるか
- 営業情報が更新されているか
- 年齢確認を明示しているか
- 店の説明が自分で確かめられる形か
当サイトはこの観点を評価軸にして掲載店を採点しています。 結果は総合店舗ランキングに、各店の得点根拠つきで掲載しています。
なお、これから働く側として店を選ぶ場合は、確認すべき項目が別にあります。 報酬の書面明示、罰金制度の有無、寮の退去条件など、働く方向けガイドにまとめています。